Price List

料金表・助成金について

Medical Fee

診療料金

下記の料金は全て税別の金額になります。
また、体外受精にかかる費用はすべて自費となりますので予めご了承ください。

人工授精

人工授精 25,000円
人工授精
(感染症検査をしていない方)
30,000円

体外受精

採卵手技料
(初回・2回目)※1
80,000円
採卵手技料
(3回目以降)※1
50,000円
(採卵時排卵済み)※1 30,000円
卵子培養料 獲得卵子 0個 0円
獲得卵子 1個 160,000円
獲得卵子 2個 180,000円
獲得卵子 3個以上 200,000円
精子処理料 20,000円
顕微授精 技術料
(卵子裸化料は含まず)
50,000円
卵子裸化料 20,000円
新鮮胚移植料 60,000円
胚凍結料
(1年間の管理費含む)
1〜4個 50,000円
5〜8個 80,000円
9個以上 110,000円
凍結胚融解胚移植料 120,000円
融解胚移植キャンセル料 実費
凍結胚管理更新料(年1回)※2 50,000円
精子凍結料
(1年間の管理費含む)
20,000円
精子融解料 10,000円
凍結精子管理更新料(年1回) 20,000円
静脈麻酔 50,000円

料金は状況により適宜改訂になることがあります。

  • ※1 採卵手技料の新料金は平成28年4月1日以降に初回採卵となる方より適用いたします。
  • ※2 凍結胚管理更新料の新料金は、平成28年4月1日以降に凍結された場合に適用いたします。

助成金制度について

当院は「東京都特定不妊治療費助成事業」指定医療機関となっています。

この事業は、自治体により指定された医療機関で体外受精・顕微授精を受けた場合、治療に要した費用の一部を助成するものです。(ただし所得制限などがあります)これは都道府県または市区町村がそれぞれ独自に実施していますので、対象となる治療や助成内容、対象要件が異なります。詳しくはご自身でお住まいの保健福祉事務所までお問い合わせください。

なお、居住地の自治体に申請いただければ、ほとんどの場合当院での治療の助成は可能です。詳細については、各自治体にお問い合わせください。

必要書類(自治体などにより異なります)

  1. 「特定治療支援事業」の「申請書」
    (ご自身で記載)
  2. 「特定治療支援事業」「受診等証明書」
    (当院が記載)
  3. 戸籍上婚姻をしている夫婦であることが確認できる書類(未婚・事実婚の方は申請不可)
  4. 住所を確認できる書類
  5. 市町村発行の所得証明書
  6. 領収書

手続き方法

ご自身で自治体等にお問い合わせの上、用紙を取得していただきます。用紙を取得されましたら、「(2)受診等証明書」を、胚移植の日以降(できれば妊娠判定の日以降)、全胚凍結の場合には凍結した日以降に、当院受付スタッフにお渡しください。

なお、申請をご希望の場合は、会計時でなく、最初の受付時にお申し出ください。「(2)受診等証明書」の完成には、その周期の治療が終了した日(妊娠判定の日など)から数えて、約1ヶ月かかります。年度末(1~3月)に治療を計画されている方はご注意ください。

当院記載の「(2)受診等証明書」と、ご自身でご記入された(1)申請書、その他必要書類を添えて、各自治体にご自身にて申請をお願いします。年度末の治療の場合、当院記載の「(2)受診等証明書」が申請期限の3月31日までに間に合わないことがあります。この場合、「(2)受診等証明書」以外の書類(1)申請書、その他必要書類)を先に自治体に提出することを求められる自治体もあります。

用紙(証明書)記載には、当院所定の証明書料がかかります。用紙をお預かりした際に申し受けます。

「東京都特定不妊治療費助成」について

東京都は、高額の治療費がかかる特定不妊治療について、経済的負担の軽減を図るため、医療保険が適用されない治療費の一部を助成しています。
助成の対象となる治療は、体外受精及び顕微授精のみとなります。

助成上限回数
  • 妻の年齢が39才までに
    通算1回目の助成を受けた方:通算6回まで
  • 妻の年齢が40才から42才までに
    通算1回目の助成を受けた方:通算3回まで

ただし、1回目の治療期間の初日における妻の年齢が43才以上の治療はすべて対象外です。

助成上限

治療1回につき以下の上限額を限度として助成を受けることができます。

  • 治療ステージA:20万円
    (国15万円+都5万円)
  • 治療ステージB:25万円
    (国15万円+都10万円)
  • 治療ステージC・F:7.5万円
    (国15万円+都5万円)
  • 治療ステージD・E:15万円
    (国15万円+都5万円)
助成の対象者は、次の要件を全て満たした人になります。
  • 申請日現在、東京都内に住所があること(夫婦のいずれかが都外(国外除く)在住の場合は、所得額の多い方の住所が都内である場合に限り、申請することができます)
  • 法律上の婚姻をしている夫婦であること(事実婚は対象になりません)
  • 特定不妊治療(体外受精・顕微授精)以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか又は極めて少ないと医師が診断したこと
  • 指定医療機関で治療を受けたこと
  • 申請日の前年(1月から5月までの申請日については前々年)の夫婦の合算の所得額が730万円未満であること。

特定不妊治療費助成制度

詳しくはご自身でお住まいの保健福祉事務所までお問い合わせください。なお、居住地の自治体に申請いただければ、ほとんどの場合当院での治療の助成は可能です。詳細については、各自治体にお問い合わせください。